新卒の初任給の平均はどのくらい?学歴や業種、地域別にご紹介

  • 新卒の初任給がどれくらい貰えるのか知りたい
  • 新卒が稼げる業種・業態について知りたい
  • 新卒で初任給を増やすためにやるべきことを知りたい

この記事を読むことで上記のような悩みや疑問を解決することができます。

これから新卒で給料をできるだけ多く欲しいと考えている人は多いでしょう。

しかしながら、新卒はどのような職場であれば大きな収入を得られるのか分からないと悩んでいる人も少なくありません。

そこで本記事では、新卒の初任給について解説しました。これから給料の高い職場で働きたいと考えている学生は、是非最後までご覧ください。

新卒の初任給の平均は?



大学院卒
大卒高専・短大卒高卒
大企業24万2,000円21万3,100円18万5,600円16万8,500円
中企業23万2,100円20万8,600円18万3,600円16万6,100円
小企業22万9,300円20万3,900円18万3,200円16万8,600円

上記のように、日本では学歴や企業規模によって給料が大きく異なります。

新卒の初任給(業界別編)

産業平均初任給
情報通信業20万5,830円
学術研究、専門・技術サービス業20万5,030円
建設業20万6,880円
医療、福祉19万2,700円
教育、学習支援業20万730円
卸売業、小売業19万8,900円
製造業19万7,980円
サービス業(ほかに分類されないもの)19万4,680円
金融業、保険業19万6,200円
運輸業、郵便業19万3,950円
宿泊業、飲食サービス業17万8,680円

上記のように、新卒は業界によって給料が大きく変わります。

新卒の初任給(地域別編)

都道府県初任給
東京19万9,300円
神奈川19万3,200円
大阪19万3,100円
千葉19万2,950円
埼玉19万1,750円
滋賀19万1,200円
愛知19万450円
三重18万8,300円
京都18万8,150円
広島18万7,800円
静岡18万7,200円
兵庫18万6,700円
奈良18万6,700円
群馬18万6,150円
茨城18万6,050円
岡山18万5,850円
富山18万5,850円
宮城18万5,550円
栃木18万5,350円
山梨18万4,000円
福井18万3,850円
福岡18万3,350円
石川18万3,250円
岐阜18万2,800円
長野18万2,700円
香川18万2,550円
山口18万1,700円
福島18万1,600円
新潟18万1,450円
北海道17万8,700円
大分17万8,300円
島根17万7,950円
熊本17万7,700円
愛媛17万7,550円
和歌山17万7,100円
徳島17万5,700円
長崎17万5,100円
高知17万5,000円
佐賀17万4,600円
山形17万4,550円
鹿児島17万4,250円
鳥取17万4,050円
岩手17万2,300円
宮崎17万1,600円
青森17万350円
秋田17万円
沖縄16万100円

上記のように、基本的には地方より都心の方が給料が高く設定されているようです。

新卒で給料が高い企業の特徴

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それでは、新卒で給料た高い企業の特徴について解説していきます。

これから紹介する特徴に当てはまる企業は、新卒でも高い給料を得られる可能性があるため、これから就職活動を始める学生などは必見です。

大企業

大企業は優秀な人材を確保するために、給料を高く設定しているケースが多いです。

新卒の給料は平均的に20万円前後ですが、30万円以上を支払う大企業も少なくありません。

これから給料の高い職場で働きたいと考えているのであれば、大企業で働くのはおすすめの選択肢の1つと言えるでしょう。

しかしながら、新卒から大企業で働くには学歴が必要だったり、学生時代に何かしらの経験がある学生でなければ、なかなか採用される難易度は高いです。

大企業で働きたいと考えている学生は、少しでも早くから就職活動を始めるなどして何かしらの対策は取っておいた方が良いでしょう。

ベンチャー企業

ベンチャー企業は会社の方針によって給料が大きく異なりますが、利益率が高いビジネスを展開している企業はベンチャーでも高収入を得られるケースもあります。

特にITなど雇用人数が少なくて大きな利益を作ることが可能な業態は、会社の規模が小さくても大きな収入を得られる可能性は十分にあると言えるでしょう。

もちろん大企業に比べると確実に稼げるという保証はありませんが、挑戦意欲のある学生はベンチャー企業もおすすめの選択肢の1つです。

インセンティブがある

基本給が低く設定されていたとしても、インセンティブ制度を設けている会社で働けば、自分の努力次第で収入を上げることが可能です。

例えば営業職などは、成約件数などでインセンティブを与えている会社も多く、成果が出ている人であれば月収が30万円以上になるケースも少なくありません。

しかしながら、インセンティブ制度を設けている企業の多くは基本給が安く設定されていて、成果を出すことができなければ相場より安い給料になってしまうことも多いです。

安定して給料を上げたいと考えている人にはおすすめしませんが、インセンティブで稼げるだけの成果を作れる自信がある人は、インセンティブのある企業で働くのも選択肢の1つになります。

属人性が高い

属人性が高い業種・業態で働いている人は、雇用するのが難しいため給料を高くして離職されないようにしている企業が多いです。

例えばエンジニアなどは、プログラミングという専門的な技術を持っている人を採用するのが難しいため、給料が高く設定されている傾向があります。

他にも医師や弁護士など、誰でもできるわけではない知識・能力を使って働いている人は、給料が高くなる可能性が高いと言えるでしょう。

これから稼ぎたいと考えている学生は、多くの人が持っていない知識・能力を伸ばすことで、希少性が上がり高収入を得やすくなります。

新卒で給料が低い企業の特徴

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新卒で給料が低い企業の特徴について解説していきます。

これから紹介する特徴に当てはまる企業が給料が低い傾向があるため、高収入を目指している人にはおすすめしません。

利益率が低い

利益率が低いビジネスを展開している企業は、従業員に還元できる給料も少なくなるため稼ぐのが難しくなる傾向があります。

例えば介護職などは、利益率が非常に少なく人件費を下げなければ利益を出すことが難しいため、給料が低くなってしまうようです。

他にも飲食店など、利益率が低く人件費を下げなければ利益を残すのが難しい業種・業態は、基本的には給料が安くなってしまう可能性が高くなります。

これから稼げる企業で働きたいと考えているのであれば、利益率が高いビジネスを展開している企業を選ぶことがポイントです。

誰でも働ける

誰でも働くことができる業種・業態は、人材が飽和しているため高収入を得ることが難しいです。

例えば医師や弁護士などは専門の資格がなければ働くことができないという希少性があるため、給料が高く設定されています。

しかしながら、スーパーのレジや飲食店などは誰でも働くことができる業種・業態のため、給料を低く設定しても人材を採用することが可能です。そのため、基本的にはスーパーのレジや飲食店などは給料が低く設定されている傾向があります。

高収入を得られる職場で働きたいと考えている新卒の学生は、誰でも働けるわけではない希少性のある業種・業界で働けるようになるように準備しておくことが大切です。

新卒が職場を選ぶ際のポイント

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今までの記事を読んで、どのような企業が新卒でも稼ぐことができるのか、稼げないのか把握して頂けたでしょう。

しかしながら、新卒は給料だけでなく他にも様々な視点を持って職場を選んだ方が、自分が納得できる企業で働くことができます。

そこで、新卒が職場を選ぶ際に気を付けておくべきポイントについて解説していきます。

ボーナスの額

新卒の学生は月給を見て収入を判断する人も多いですが、ボーナスで年収は大きく変わるため絶対に確認しておくことをおすすめします。

  1. A社の給料・ボーナス:月給23万円・ボーナス給料1カ月分×2回
  2. B社の給料・ボーナス:月給20万円・ボーナス給料2カ月分×2回

上記であれば、①の会社の方が給料は高くなっていますが、②の会社の方がボーナスが貰える金額が大きいため、最終的には②の会社の方が年収では高くなります。

ボーナスによって年収は大きく変わるため、年収を軸にして就職活動を始めようと考えている学生は、ボーナスの金額や回数などは事前に調べておいた方が良いと言えるでしょう。

給料の上がり方

新卒の給料が良かったとしても、給料が上がらなければ将来的に他の企業より収入が低いというケースになる可能性も0ではありません。

  1. A社:新卒給料25万円・勤続年数が1年上がることに5000円昇給
  2. B社:新卒給料23万円・勤続年数が1年上がることに10000円昇給

上記であれば、①の企業の方が新卒1年目の給料が高くなりますが、将来的に②の会社の方が給料が高くなり大きな差が生まれてきます。

実際に、新卒採用で人材を確保するために、新卒1年目の給料だけ高く設定しておいて、入社してから給料が上がらないという会社も少なくありません。

これから就職活動を始めようと考えている新卒の学生は、新卒1年目の給料だけでなく入社後にどのように給料が上がっていくのかも確認しておいた方が良いでしょう。

働き方

給料がどれだけ高くても、自分が希望とする働き方ができなくて精神的・肉体的に大きな負担がかかってしまっていては意味がありません。

例えばプライベートの時間をかくほしたいと考えているにもかかわらず、給料が高いという理由で残業・休日出勤が多い企業を選んでしまっては、自分が希望とする働き方を実現するのは難しいでしょう。

もちろん会社を選ぶ上で給料も大切になりますが、自分がどのように働きたいのか検討して、その働き方を実現できる企業を選ぶことをおすすめします。

福利厚生

家賃補助や休日数を増やすなど福利厚生を求めて職場を選ぶのも良いでしょう。

  1. Aさん:給料25万円・家賃7万円
  2. Bさん:給料23万円・家賃補助で家賃2万円

上記であれば、①の人の方が給料が高いですが出費も大きく、②の人の方が給料は低いですが家賃補助があるので出費が減り手元に残るお金も多くなります。

福利厚生の内容によっては収入が少し低く設定されていても満足できる生活ができるため、事前に確認しておいて損はないでしょう。

しかしながら、面接などで福利厚生について多く質問すると印象が悪くなってしまう可能性もあるため、面接ではなくホームページなどで事前に確認しておくことをおすすめします。

まとめ

本記事では、新卒の初任給について解説しました、

基本的に新卒の初任給は平均20万円前後となっていますが、業種・業態や地域によって給料は大きく異なります。

また、初任給が高くなる企業や低くなる企業の特徴もあるので、これから就職活動を始めようと考えている新卒の学生は、それらの特徴に当てはまる企業を探すのもおすすめで

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