コロナウイルスによって多くの業界がダメージを受けましたが、その中でも飲食業界はコロナウイルスの影響を大きく受けた業界の1つです。
しかしながら、コロナウイルスが蔓延して外出が控えられている状態の中でも、業績を上げている飲食業界があります。
そこで本記事では、コロナ後でも好調を維持している飲食店の特徴やポイントを徹底解説しました。それだけでなく、コロナウイルスによって業績が悪化した飲食店の特徴についてもまとめています。
コロナウイルスによって自分が働いている業界が大きなダメージを受けたと悩んでいる人は少なくないはずです。また、コロナが収まる目処などが立っていないので、将来に対して不安を抱いている人も多いでしょう。 そこで本記事では、コロナウイルスの[…]
コロナウイルスの影響を受けた飲食店の特徴
それでは、コロナウイルスの影響を受けた飲食店の特徴について解説していきます。
蔓延防止が発令されている場所で事業展開
蔓延防止が発令されている場所で事業を展開している飲食店は、営業時間が短くなるだけでなく、顧客も外出を控えるので業績が悪化してしまう傾向があります。
しかしながら、蔓延防止が発令されただけで店舗を移動させるのは難しいはずです。
蔓延防止が発令されている場所で事業を展開している飲食店は、助成金などを上手く活用して事業継続を目指すことが大切になります。また、お客さんが来店しないのであれば、人件費の発生などを防ぐために、休業するのも選択肢の1つです。
実際に、休業して助成金を受けている飲食店が、上手く事業を継続できているケースもあります。
まずは蔓延防止中でも事業を継続して利益を出せるのかなど検討しましょう。
実店舗だけで経営している
実店舗だけで経営している飲食店は、顧客の来店が減る蔓延防止中は苦戦する傾向があります。
蔓延防止が解除されたとしても、コロナウイルスを恐れて外出を控えている人は少なくありません。
コロナウイルスはこれからも長期的に続くと予測されるので、実店舗以外で収入を立てることが大切になります。
飲食業界と全く違うビジネスを始めるというのも選択肢の1つですが、テイクアウトなど販路を広げることをおすすめします。
例えば今まで店内飲食限定の店舗が、テイクアウト商品を作るなどです。テイクアウト商品を増やすことができれば、店舗でお持ち帰りの注文を受けられるだけでなく、ウーバーイーツや出前館などのサービスを利用して販路を広げることも可能です。
コロナウイルスが蔓延している現在は、実店舗以外での販路を広げることが事業を継続するための選択肢の1つになります。
集客戦略が立っていない
どれだけ美味しくて魅力的な内装の店舗を立ち上げたとしても、集客戦略が立っていなければ意味がありません。
コロナウイルスで多くの飲食店が業績悪化したため、なかなか広告費など集客施策に予算を使うことができないケースも多いはずです。
しかしながら、外出している人が少ない現在の状態ではお客さんの取り合いになるので、しっかりと集客戦略を立てなければ、営業しても収益を作ることはできません。
これからも飲食店を継続させていきたいと考えているのであれば、集客戦略に力を入れましょう。
現在は大きな広告予算を用意しなくても、少額でSNS広告やリスティング広告を運用することができます。どうしても予算を作るのが難しいのであれば、完全に無料で利用できるSNSを活用するのも選択肢の1つです。
コロナ以前と同じ状態を継続した
コロナウイルスによって業績が悪化しているにもかかわらず、何も変えないで営業を続けている飲食店は業績が悪化する可能性が高いです。
収益を作るのが難しい状態であれば、経費を削減するなどを検討しましょう。
例えば、コロナ以前より仕入れを減らしたり、人件費を削減するなどが改善策の1つになります。他にも、売れない商品のレパートリーを減らして、特定の商品の仕入れを無くすのも選択肢の1つです。
深夜にお客さんが集まる
蔓延防止や緊急事態宣言は深夜に営業ができないため、深夜営業が基本の飲食店は大きなダメージを受けることになります。
例えばバーや居酒屋などは、夜の遅い時間に来店するお客さんが多いので、時短営業だと一気に来店数が減ってしまいます。
夜の営業が中心の飲食店は、時短営業を求められる蔓延防止・緊急事態宣言の中で利益を出すのが難しいと言えるでしょう。
休業ではなく営業を続けたいと考えているのであれば、営業時間を変えるなども選択肢の1つです。
例えば、深夜ラーメンを強みにしていた店舗が、蔓延防止・緊急事態宣言の間は朝営業に変えて「朝ラーメン」が流行ったというケースがあります。
お酒が店舗の強みになっている
お酒が店舗の大きな強みになっている飲食店は、蔓延防止・緊急事態宣言でお酒が提供できない状態の中、お客さんを集めることが非常に難しくなっています。
もちろん他に魅力的な商品が用意されているのであれば問題ありませんが、お酒を売りにして繁盛している飲食店は多いはずです。
他にもお酒で利益を作っている企業は、一気に利益率が下がって収益が悪化するケースもあります。例えば居酒屋などは料理を安く提供してお酒で利益を作るという戦略を取っている店舗も多いので、打撃を受けてしまう可能性が高いです。
これから飲食店を継続しているのであれば、お酒以外の強みを作ることも大切になります。
コロナウイルスで成功した飲食店の特徴
それでは、実際にコロナウイルスの中で成功した飲食店の特徴について解説していきます。
うしくろ
うしくろは焼肉店でコロナウイルスの影響を受けやすい業態の1つです。
しかしながら、コロナウイルスになって実店舗のお客さんが減ってすぐに、弁当の販売を開始しました。
他にも来店されたお客様の情報を管理していて、LINEやメールマガジンなどで定期的に集客メールを送っています。
実店舗の経営状態だけでなくWEBマーケティングも上手く活用して、コロナウイルスでも収益を出して営業を継続することができました。
肉BAR エイティーファイブ85
「肉BAR エイティーファイブ85」は、インスタグラムなどSNSを上手く活用して利益を上げることができました。
コロナ禍で収益が下がり集客予算を作るのが難しい飲食業界では、インスタグラムなど無料で集客できる施策に力を入れることで、お金を使わなくてもお客さんを集めることができます。
例えば「肉BAR エイティーファイブ85」は、肉の日である29日にSNSで割引クーポンを出すなどして、お客さんを集めているようです。利益率が少なく割引クーポンを発行するのが難しいと悩んでいる企業でも、写真を魅力的に撮影してお客さんが来店したいと思わせることもできます。
お客さんが集まらないと悩んでいる飲食店は、自社が用意できる予算の範囲内で集客戦略を立てましょう。
なすびグループ
なすびグループは、コロナ禍で大きな影響を受けている飲食業界の中でも、いち早く対応したことで営業を継続できています。
例えば販路を広げるために、テイクアウトのサービスを開始するだけでなく、冷凍食品の開発などを始めました。それだけでなく、日中に顧客を集めやすいパンケーキ専門店を展開しています。
それだけでなく、経営業態を改善するために販売管理費を削減したようです。
このように、コロナウイルスの中でも対策を早く取るなどすることで、十分に収益を確保できます。
コロナ禍で飲食店を営業する際の注意点
最後に、コロナ禍で飲食店を営業する際の注意点をまとめておきます。
無理に営業しなくても良い
コロナ禍で赤字が垂れ流されているのであれば、無理に営業しなくても問題ありません。
特に蔓延防止・緊急事態宣言では給付金なども多く出されるので、無理に営業して人件費で赤字が増えるのであれば、営業を辞めて賃貸料などを給付金で払うことをおすすめします。
営業した方が事業を継続できるのか、しっかりと計算して判断しましょう。
感染防止対策を徹底する
感染防止対策を徹底することで、お客さんが安心して来店するようになります。
- 大声で話しているお客さんが多くて、店員さんがマスクなどしていない。消毒なども行っていない。
- 飲食時以外はマスクを付けることをお客さんに徹底させるだけでなく、店員さんもアルコール消毒を徹底しているなど。
上記であれば、②の店舗の方がお客さんが安心して来店できますよね。
このように、お客さんがコロナウイルスで不安を抱いているので、それを解消するような運営することが大切です。
無闇に新しいことを始めない
コロナウイルスの影響で上手く経営が進んでいなくても、無闇に新しいことを始めるのは辞めましょう。
無闇に始めた新しいことが失敗したら、さらに経営状態が悪化する可能性も考えられます。
まずは現状の事業を改善するために、何かできないのか検討しましょう。何をすれば良いのか分からないのであれば、競合他社で成功している施策を調べて試すなどがおすすめです。
現状の課題を見つける
コロナウイルスの影響によって経営状況が悪化したとしても、何かしらの課題がないのか調べてみましょう。
実際にコロナウイルスが流行してから経営状況を改善して、コスト削減に成功している企業は多いです。
- 営業時間
- 人件費
- 仕入れ量
上記などは改善して結果が出るポイントなので、一度見直してみましょう。
まとめ
本記事ではコロナウイルスが蔓延した後でも、経営状態が良好の成功している飲食店について解説しました。
成功している企業の多くは、何かしらの施策を打っているのが現実です。
例えば収益を作るために販路拡大や集客施策、コスト削減のために人件費や営業時間短縮など。
これから飲食店を開業する企業や、既に飲食店を経営している企業は、何かしらの施策を検討して実行することで、コロナ禍でも営業を継続することが可能です。
