「リストラの対象になりやすい人の特徴は？」
「リストラを回避するにはどうすれば良い？」
会社の事情などによりリストラを避けられないケースがありますが、リストラになりやすい人には特徴があります。
あらかじめリストラの対象になりやすい人の特徴と対処法を把握しておくと、リストラを避けられるケースがあります。
本記事では、リストラになりやすい人の特徴について、どういった人が対象になりやすいのか、それを回避するためのポイントをご紹介しますので、ぜひ、チェックしてみてください。
2019年から始まった新型コロナウイルス感染拡大に伴い、企業のリストラが止まりません。東京商工リサーチの調査によると、上場企業の希望退職者が2020年では93社で1万8635人でした。 ところが、2021年は50社で1万人を超えてい[…]
リストラと解雇の違い
リストラは解雇の一種であり、状況により様々な解雇の方法があります。
整理解雇
一般的にリストラといわれるのは、整理解雇のことです。
企業側が何らかの理由で解雇をする必要がある場合は、あらかじめ本人へ伝えます。
普通解雇
普通解雇はリストラと異なり、企業と従業員との間で何らかの問題が発生した場合に行われます。
たとえば、以下のような状況が考えられます。
- 従業員が就業規則を違反する
- 病気や怪我により勤務を続けられない
リストラとの違いを把握しておきましょう。
懲戒解雇
法律に違反する行為など悪質な場合は、懲戒解雇となるケースがあります。
懲戒解雇は退職金なしでの解雇となるなど、条件が厳しくなることもあります。
企業がリストラできる条件
企業は自由にリストラできるわけではなく、リストラするためには条件があります。
企業がリストラできる条件について解説します。
人員削減の必要がある
明確な理由があり、人員削減の必要がある場合は、リストラできます。
たとえば、業務不振によりリストラせずには経営が成り立たない場合などです。
ただし、企業側は人員削減の必要性について明確に示すことを求められます。
リストラ以外の対処法を検討している
リストラを行う場合は、リストラ以外の対処法を検討していることが大切です。
リストラをまず考えるのではなく、以下のように他の対処法を検討する必要があります。
- 新規採用を抑える
- 人員配置を工夫する
その他の方法を検討した上で、リストラ以外の選択肢がない場合に、リストラが可能です。
合理的に人員選定している
リストラする際は、合意的に人員選定していることが大切です。
感情で動くのではなく、「実績や成果を出している」「会社への貢献度が高い」など、客観的に判断する必要があります。
また、リストラする際は突然ではなく、あらかじめ予告した上で正当な手続きを行う必要があります。
リストラの対象になりやすい人の特徴
リストラの対象にならないようにするには、あらかじめリストラの対象になりやすい人の特徴を把握し、当てはまる場合は改善することが大切です。
ぜひ、チェックしてみてください。
努力をしようとしない
努力をしようとしない人は、リストラの対象になりやすいので注意が必要です。
やる気がなく、日々何となく業務をこなしているだけでは、会社側の評価が低くなるのです。
また、努力をする気のない態度は、会社全体の雰囲気にも影響します。
リストラされないためには、モチベーションを高く持ち、努力することが大切です。
会社を批判する
会社を批判すると、会社から厄介に思われ、リストラの対象になる可能性があります。
また、正義感があったとしても、批判の仕方によっては会社から目をつけられてしまいます。
とはいえ、場合によっては自己主張しなければならないケースもあるでしょう。
状況にはよりますが、会社に残りたいのであれば、トラブルにならないような配慮が必要です。
雰囲気を悪くする
雰囲気を悪くする人は、リストラされやすいので注意が必要です。
たとえば、会社内でのいじめや悪口などが例として挙げられます。
雰囲気を悪くする人が会社にいて人間関係が悪くなっては、仕事効率にも影響するので会社にとってはマイナスになります。
とくに、社員からのクレームがあるとリストラにつながりやすいので注意しましょう。
付き合いが悪い
付き合いが悪い人は、上司との距離が遠くなり、リストラの対象になる可能性があります。
会社にとっては、仕事のみならず、人間関係も大切にする人の方が魅力的なのです。
コミュニケーションを取るのがあまり得意でない場合も、最低限の付き合いはするという意識を持つことが大切です。
不満ばかり言う
不満ばかり言う人は、会社からの印象が悪くなり、リストラの対象になる可能性があります。
また、周囲の雰囲気を悪くし、嫌われやすいでしょう。
不満を言わなくても、ネガティブ思考の人も良い印象にはならないので注意が必要です。
会社から必要な人材と思ってもらうには、ポジティブな態度を心がけましょう。
行動力がない
行動力がない人は、リストラの対象になるので注意が必要です。
というのも、会社側は自分で考えて行動し、成果を出す人物を求めています。
「指示されたことしかしない」「給与をもらえれば良い」など、モチベーションの低い働き方ではなく、自ら行動する力を身につけることが大切です。
単純作業しかできない
単純作業しかできない人は、リストラの対象になりやすいので注意が必要です。
単純作業しかできないと、ロボットなどで置き換えられるケースもあるのです。
また、パートやアルバイトなどを採用し、人件費を抑える方向に進む可能性もあります。
リストラされないためには、他の人と差別化できる力を身につけることが大切です。
リストラされない人になるための対策
リストラされないよう、場合によってはあらかじめ対策することが可能です。
リストラのリスクがある場合は、ぜひ、チェックしてみてください。
コミュニケーション力を高める
コミュニケーション力の高い人は、リストラの対象になりにくいです。
一方、コミュニケーション力が低くチームの中で仕事をできないと、非効率なのでリストラの対象になる可能性があります。
必要以上に上司に気に入られようとする必要はないですが、コミュニケーションを積極的に取る意識は重要です。
仕事ができることをアピールする
リストラの対象にならないためには、仕事ができることをアピールするのがポイントです。
というのも、会社は仕事ができる人が欲しいので、能力の高さが伝わればリストラの対象になりにくいです。
たとえば、アピール方法としては、「実績や成果を出す」「仕事をスピーディーに行う」「スピーディーにレスポンスする」などが挙げられます。
対応の早さは好印象につながるので、できるだけ早く行動しましょう。
上司との距離を縮める
上司との距離が近いと、リストラ対象になりにくいです。
上司との相性にもよりますが、上司に気に入られるのは有利です。
たとえば、「一緒に食事に行って距離を縮める」「積極的に相談する」などが距離を縮める方法として挙げられます。
上司との距離を可能な限り縮めるようにしましょう。
リストラにあった場合の注意点
リストラにあった場合、あらかじめ把握しておくべき注意点があります。
あらかじめチェックしてみてください。
希望退職者募集に飛びつかない
リストラを行う際、希望退職者を募集するケースがあります。
希望退職の場合、退職金が高額になるなど優遇されることが多いので、目先の利益につられて飛びつく方もいます。
ただし、無計画で希望退職を受け入れると、後悔する可能性があるので注意が必要です。
希望退職を行う際は、入念に検討し、転職先を決めておきましょう。
解雇理由証明書を受け取る
リストラに納得できない場合は、解雇理由証明書を受け取りましょう。
従業員が要求した場合、会社側は解雇理由証明書を発行する義務があります。
万一不当なリストラに抗議する場合は、解雇理由証明書が証拠として重要です。
違法な退職勧奨に注意する
リストラされる際、違法な退職勧奨には注意が必要です。
退職勧奨は正式なリストラ勧告ではなく、事前に自主退職を促す方法です。
双方が納得した上での退職であれば良いですが、半強制的に退職を勧めるのは違法なので、受けないようにしましょう。
不当なリストラを受けた場合の対処法
不当なリストラを受けた場合は、何らかの方法で対処できる可能性があります。
ぜひ、参考にしてみてください。
リストラの撤回を要求する
リストラが不当である場合は、撤回を要求することができます。
というのも、合理的な理由がない場合、リストラは無効扱いとなるのです。
リストラの撤回を受け入れられない場合、損害賠償請求の対象となるケースもあります。
パワハラとして訴える
強制的にリストラされかけた場合は、パワハラとして訴えることが可能です。
というのも、執拗な退職勧奨は違法とされているのです。
違法性がある場合は、訴えることを検討しましょう。
弁護士などの専門家へ相談する
不当にリストラされた場合は、弁護士などの専門家へ相談することも可能です。
自力で解決できない場合は、専門家への相談を検討しましょう。
とくに、何らかの不利益を受け、損害賠償を請求する場合は弁護士への相談がおすすめです。
リストラの可能性がある企業の特徴
リストラの可能性がある企業には特徴があります。
特徴を把握しておくと、早めに対処できるでしょう。
業務内容が変化した
明らかに業務内容が変化した場合は、リストラの可能性があります。
リストラを検討している場合、業務を引き継がなければならないので、徐々に完結させようとします。
また、重要な仕事を任せられなくなった場合も注意が必要です。
社内でコスト削減を意識している
業務不振になりリストラを検討していると、コスト削減を意識するようになります。
たとえば、「紙の使い過ぎを指摘される」「電気をこまめに消すように言われる」などが例として挙げられます。
経営が順調に進んでいないと、コストを抑える傾向にあるので、雰囲気を感じ取りましょう。
不祥事が起きた
社内で不祥事が起きた場合は、会社の経営が傾き、リストラを検討されるケースがあります。
また、関連会社のトラブルも同様です。
会社にとって良くない動きが発生した場合は、リストラを警戒しましょう。
経営者が変わった
経営者が変わった場合は、経営方針の転換でリストラが発生する可能性があります。
とくに、業務不振の場合は、労働者の入れ替えを検討されるケースがあります。
会社の動きに警戒しておく必要があるでしょう。
まとめ
事情がありやむを得ずリストラが行われるケースがありますが、リストラの対象になりやすい人には特徴があります。
あらかじめ特徴を把握しておくことで、改善することが可能です。
また、リストラを行うには条件があり、不当なリストラに対しては何らかの対処ができるケースもあります。
リストラのリスクがある場合、適切に対処できるよう、あらかじめ情報収集しておきましょう。
